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在宅療養支援について
皆さん「在宅療養支援」という言葉を聞いたことがありますか？ 在宅療養支援について専門書には「外来患者の在宅での療養生活について必要に応じて直接ケアや指導、サービスの導入などを行うこと。また、状況の変化に対応した在宅での生活が円滑に継続できること」を目指すと書かれています。
団塊の世代が７５歳以上となる来年２０２５年（令和７年）以降は、国民の医療や介護の需要がさらに増加することが見込まれています。そこで厚生労働省では、２０２５年を目途に、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）の構築を推進しています。
病院における在宅療養支援は、現在「退院支援」という形で提供されています。支援の目的は、入院患者様の退院に際して、必要な療養環境の整備と社会資源の調整を行うことです。
地域包括システムの実現に向けて、本人を中心とした主治医、入院中の受け持ち看護師、担当のケアマネジャー、退院後の外来看護師、家族、必要時施設担当者、訪問看護師、リハビリ担当者、社会福祉士など多くの職種が連携していく必要があります。
しかし場合によっては、連携不足や情報不足が生じることもあり、連携の強化、情報収集・情報共有を強化する必要があります。
私たちは退院支援を行う際、退院後の生活を見据えて、在宅療養支援が必要な患者様に対して病状の把握や、受診時の観察、情報収集、情報共有を適切に行い、具体的な地域包括ケアの実践を展開していきたいと考えています。また患者様が、可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを、人生の最期まで続けられるよう寄り添っていきたいと思います。
【執筆者】
看護部 次長 佐々木 恵美子
